２０２１年の婚姻件数が戦後最少を更新するなど、「結婚離れ」が進んでいる。かつては男女とも９割超が１度は経験する人生の節目のイベントだったが、男性のほぼ４人に１人、女性の６人に１人が「生涯未婚」とされる時代を迎えている。
ジューンブライド（６月の結婚、６月の花嫁）――。結婚式を考えている人なら、１度は耳にしたことがある言葉かもしれない。「６月に結婚した花嫁は幸せになれる」との、欧州の言い伝えに由来するとされる。ローマ神話で結婚をつかさどる女神ジュノーの月にちなんだとの説などが知られている。
ロマンチックな響きが印象的だが、実際には、日本では６月の結婚はそう多くはないそうだ。梅雨と重なるせいらしい。人気が集中するのは気候のよい９～１１月、３～５月という。
もっとも、日本では結婚自体が減っている。厚生労働省が公表した２１年の人口動態統計（概数）によると、婚姻件数は戦後最少の約５０万件だった。ピークは団塊世代（１９４７～４９年生まれ）が２５歳前後となった１９７２年で、半分以下の水準だ。少子化による若年層の減少だけでは説明できない急減ぶりだ。
「日本人の結婚に対する価値観は、この４０年間で大きく変化した」。リクルートブライダル総研の落合歩所長は語る。
国立社会保障・人口問題研究所によると、５０歳までに一度も結婚しない人の割合を表した「生涯未婚率」は、１９８０年に男性が２・６％、女性が４・５％。それが２０２０年には男性がほぼ４人に１人の２５・７％、女性が１６・４％にまで上昇した。
仕事でのキャリアアップなど、結婚よりも、自分の時間を大事にしたいといった価値観が広まったという。さらに、かつては地域や職場の世話好きな人が縁談を持ってきたが、今や「おせっかい」扱いされかねない。
「婚活」という言葉に象徴されるように、「結婚に意欲を持ち、自分から機会をつかみにいかなければ後押しは得にくい」（落合氏）という。こうした意識の変化が、少子化による若年層の減少と相まって婚姻数の急減につながった。
ただ、海外の先進国などとの比較では、別の側面も見えてくる。ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）加盟の７か国を対象とした５年ごとの意識調査で、１８年度に「結婚したほうがよい」とした割合は日本が５０・９％だった。
前回調査よりも１１・６ポイント低下したが、米国（５２・７％）に次いで高く、英国（４７・４％）、韓国（４６・１％）、ドイツ（４５・９％）、フランス（４１・５％）などを上回った。逆に「結婚しない方がよい」は日本が３５・４％で、７か国中最も低かった。日本人の結婚への関心は依然として高いともいえる。
直近の婚姻数の動向は長期にわたる減少傾向に、新型コロナウイルスの感染拡大が追い打ちをかけた結果だ。結婚式の延期や中止、結婚自体を取りやめる人が相次いだ。外出や会食の自粛で、結婚につながる出会いや、交際の機会が失われた影響はしばらく続くとみられている。